クレジットカード現金化で信用情報に傷がつくことはない？仕組みとリスクを要確認！

まとまった現金を用意しなければならなくなった時、その調達手段はいくつか考えられますが、使い勝手の良さとスピードから注目を集めているのがクレジットカード現金化です。インターネットで少し調べただけでもたくさんの専門業者を見つけることができますし、優良業者はちゃんと法に則って営業しているので、申し込んだからってもちろん捕まるようなこともありません。
ただ、クレジットカード現金化を行ったら、信用情報に傷がついてしまうのではないかという点を不安に思っている声が少なからず聞かれます。そうなってしまったら、今後新しくクレジットカードを作りたくなったり、ローンに申し込みなった時に審査で不利になってしまいますよね。
実際のところ、こういった問題は起こるのでしょうか。

そもそも信用情報というのはどんなもの？

「ブラックリスト」といったほうが馴染み深いかもしれませんが、そもそものところ信用情報ってなんだろうって思ったことはありませんか。
簡単にいうとクレジットカードを作ったりローンを申し込んだり、消費者金融業者への借り入れを行った時にその契約内容や支払い情報を個別に管理する情報のことです。クレジットカード会社や金融機関、携帯会社などが所属している3つの信用情報機関があって、それぞれに関わる情報に動きがあれば、それぞれの機関ごとに個別に登録されることになります。クレジットカード会社なら、「JICC」「CIC」というところが該当しますね。
「信用情報に傷がつく」というのは簡単にいうと、たとえば支払いに遅延が生じた、返済が行われていないといったトラブルを起こしたことを、この信用情報機関に登録されるということなんです。借り入れやローン申請の際に審査が行われますが、この時にそれぞれの所属する機関で共有しているこの情報を隅々までチェックされて、傷がついているとこの人は過去にこんなことをしたからお金を貸すのに不安がある、契約をしたら不利益を被りそうだと判断され、審査が通りにくくなってしまいます。
だからこそ、信用情報を傷つけてしまわないように配慮することがとても大切なんです。

じゃあ現金化をしたら信用情報はどうなるの？

クレジットカード現金化を行うにあたって、気になるのがここですよね。結論からいえば、現金化を行ったからといってそれだけで信用情報に傷がつくということはありません。単にクレジットカードを使って買いものをして、このくらいの代金を支払いましたという、通常のショッピングと変わらない情報だけが履歴に残ることになります。
クレジットカード現金化は別に現金化業者からお金を借りるわけではなく、ショッピングをした上でキャッシュバックサービスを受けたり、購入した商品を買い取ってもらう形で現金が手に入るというサービスです。だからこそ、利用の際には審査もいりませんし、信用情報を確認されることもありません。あくまで、持っているカードで買いものをするだけで、その辺りは取り引きをする現金化業者とは無関係なんです。
ですから、通常利用では信用情報への影響を気にする必要はありませんよ。

ただし利用の際には注意が必要

しかし、信用情報に傷がつく心配がないというのは、現金化に利用した分をきちんとカード会社が指定する引き落とし日までに口座に用意して、問題なく支払いを済ませた場合のみです。
もしこの時に返済が遅れてしまったり使いすぎて滞納をしてしまった場合には、このトラブルが信用情報に載せられることになります。どのくらいの期間返済が遅れたら登録されるかはカード会社の判断によりますが、くれぐれも計画的な利用をしなければならないことはわかりますよね。なお、首が回らなくなった結果、債務整理を行ったという場合にも、当然その記録が残されます。
また、クレジットカードを現金化を目的に利用したことがカード会社に発覚した場合も、規約に違反したとして利用停止、強制退会となった上でやはり信用情報に記載されることになるので気をつけてください。
信用ならない人ですよという情報を各社に共有されてしまうことになるので、どれだけリスクが高いかはわかりますよね。

信用情報は永久的なものではない

信用情報に載せられている情報は永久に残るものではなく、3年から5年程度と限定的なものになります。万が一傷がついてしまっても、今後一生ローンが組めない、新しいクレジットカードが作れないということにはなりませんから、この辺りは安心してくださいね。
とはいえ、そもそものところ傷つけないように心がけることが何よりです。現金化を行う際には無理のない範囲で利用をしましょう。

クレジットカード現金化行為そのものには、信用情報への悪影響はありません。しかし、カード会社への返済が滞ったり現金化利用が発覚した場合にはその限りではないということを、しっかり頭に入れておきましょう。
そうすれば、安全に現金調達手段として活用できますよ。